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Tomoyuki HAYASHIDA
17/10月/2017

NHK スペシャル MEGA CRISIS 巨大危機 II 「都市直下地震」でキーワードとなっていた「長周期パルス」。

番組では、国内では、特に大阪の上町断層帯を最大のリスクエリアとして指摘していましたが、東京でも立川断層帯で地震が発生すれば、この長周期パルスが 23 区内で発現する可能性があります。

今東京では、多くの高層ビルが免振対策を施して建造されていますが、ほとんどのビルは、この長周期パルスに対応していません。もし立川断層帯でマグニチュード 7.4 が襲えば、少なからず都心にも影響が及び、いくつかのビルは、大きく揺れた後に、構造的なダメージを受ける可能性も否定できません。


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Tomoyuki HAYASHIDA
17/10月/2017

9/24(火曜日)日本経営協会東京本部主催の「CBRNE BCP 災害対策セミナー」で講演致しました。ご参加頂いた方々ありがとうございました。

参加された皆さんは、テロ事案よりも、弾道ミサイル対応電磁パルス爆弾対応にご関心が強かったように思えます。

また参加者の方のアイディアで、海外への連絡手段として、電磁波パルスや衝撃から守る電磁波シールドを施した防火金庫のようなものに、衛星電話を入れておき、有事後に、海外支社と衛星電話でコミュニケーションを取るという話が出たのは、非常に興味深いものでした。確かに通信インフラや IT が全く使えない状態の中、衛星電話は唯一の利用可能な手段です。

さらに企業の情報は、海外データセンターに待避可能ですが、国の機関の情報は、海外に退避出来ないため、電磁波パルス爆弾から守る仕組みが必要だと感じています。

 


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Tomoyuki HAYASHIDA
17/10月/2017

健康を害してまでの過酷な労働を従業員に強いるブラック企業、その真逆の従業員の健康こそがその企業の生産性を上げるポイントだと認識した経営を勧める、いわゆる”ホワイト企業”が世界的に注目されています。

大企業の健康保険組合や人事部などから聞こえてくる医療費・保険費の負担増への懸念の声!

しかし、企業の生産性という観点から見れば、日本の大企業の平均的な医療費・保険費の負担は、わずか 20 % 程度。その大部分の 70% 以上は、従業員が出勤しているのに、生産性が悪くなっている状態。つまり従業員の健康面での不調改善を問題にするべきだという考え方です。

その中で何が、生産性を落とす原因になっているかと言えば、肩こりや腰痛、うつ状態など、普通に会社に出ても、何となく具合が良くない状態、漢方で言えば「未病」な状態が、企業の生産性を著しく劣化させていることに注目し、従業員の健康増進に力を入れる経営方針を「健康経営」と言います。

世界保健機構(WHO)では、健康の定義を、

Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.

健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。(日本WHO協会訳)

としています。

肩こりや腰痛、うつ状態といった身体的、精神的なもの以外にも、従業員の方々の社会的な充足を含めた健康サポートをすることで、より企業の生産性は上がり、会社と従業員の関係も良くなっていき、ロイヤリティも上がり、企業業績にもプラスのトルネード効果が出てくるわけです。

 

 


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Tomoyuki HAYASHIDA
17/10月/2017


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