2018 年 11 月 9 日（金曜日）、日本経営協会東京本部にて、BCP セミナーを実施致しました。
多くの企業や自治体などの組織の方々にご参集頂き、ありがとうございました。
最近のBCPセミナーでのご参加頂いた方々からの反応では、地震ばかりでなく、特に今年被害の大きかった台風や大雨の影響を危機管理としてどう捉えるかという点で、BCP として捉えるのか、あるいは通常業務としてのオペレーションの一部として捉えるのかに迷いがあるように思えます。
通常、地震、新型インフルエンザ以外の自然災害、例えば台風や大雪、豪雨などによるものは、天気予報で予め状況把握が出来ることで、BCPとして捉える考え方は否定的でした。
しかし最近の自然災害では、スーパー台風を含め、進路の予報や被害の想定が非常に難しくなってきており、特に物流への影響が顕著に出ることから、BCPとしての捉え方の必要性を私自身は感じている処です。
近々、自然災害を企業として、どのように乗り切るのかについて、セミナーを企画しておりますので、ご期待下さい。
< 2018 年>
< 2019 年>
※ NOMA : 一般社団法人日本経営協会（https://www.noma.or.jp/）
詳しい内容については、お問い合わせください。
さる2018/7/27、日本経営協会主催で、BCPセミナーにて講演致しました。
今回特徴的だったのは、企業以外の大学や自治体のご参加が目立ったことです。
大学や自治体では、企業の経営的視点において、誰がステークホルダーかという処からBCPを考えて頂く必要がありますが、その意味では、学校では先生方や職員の他、学生や学生の親御さんが、また自治体では、やはり職員の他、市民や住民の方々がその対象に位置します。
ある意味、企業よりも捉える幅が広く、その対象へのBCP的な対応のレベル感をどう考えるかがポイントになりそうです。
また備蓄品に対しての対応方法のお尋ねが、一周回って増えてきているように思えます。
最近では、備蓄品（食料や水、トイレ処理、バッテリ等）のレベルも上がってきていて、現時点で、何を選択すべきかという部分で再考されているようです。
2018 年 7 月 13 日（金）、日本経営協会主催（東京）による AI セミナー（演題：「AI 機械学習/ディープラーニングの実態と導入のポイント」)にて講演致しました。
今回のセミナーでは、現時点で AI ができること、できないこと、ユーザー視点の AI プロジェクトの考え方や進め方、AI 業者選択のポイントなど体系化した内容で解説しています。
企業の方々ばかりでなく、国や自治体の方々も数多くご参加頂きました。
また下期にも開催予定ですが、詳細が決まり次第ご報告致します。
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【講演内容】10:00 – 16:00
1. AI（人工知能）とは
2. AI の導入と業務課題の解決について
3. AI の学習と評価
4. AI を実業務システムとして導入する際のポイント
— 演習 1. AI プロジェクトの事前検討演習（戦略ビジョン策定）
5. AI システム構築のプロセス
6. AI プロジェクトの課題
— 演習 2. AI プロジェクト・スケジュール作成演習
7. 企業危機管理対象としての AI
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詳しい内容については、お問い合わせください。
NHK スペシャル MEGA CRISIS 巨大危機 II 「都市直下地震」でキーワードとなっていた「長周期パルス」。
番組では、国内では、特に大阪の上町断層帯を最大のリスクエリアとして指摘していましたが、東京でも立川断層帯で地震が発生すれば、この長周期パルスが 23 区内で発現する可能性があります。
今東京では、多くの高層ビルが免振対策を施して建造されていますが、ほとんどのビルは、この長周期パルスに対応していません。もし立川断層帯でマグニチュード 7.4 が襲えば、少なからず都心にも影響が及び、いくつかのビルは、大きく揺れた後に、構造的なダメージを受ける可能性も否定できません。
9/24（火曜日）日本経営協会東京本部主催の「CBRNE BCP 災害対策セミナー」で講演致しました。ご参加頂いた方々ありがとうございました。
参加された皆さんは、テロ事案よりも、弾道ミサイル対応と電磁パルス爆弾対応にご関心が強かったように思えます。
また参加者の方のアイディアで、海外への連絡手段として、電磁波パルスや衝撃から守る電磁波シールドを施した防火金庫のようなものに、衛星電話を入れておき、有事後に、海外支社と衛星電話でコミュニケーションを取るという話が出たのは、非常に興味深いものでした。確かに通信インフラや IT が全く使えない状態の中、衛星電話は唯一の利用可能な手段です。
さらに企業の情報は、海外データセンターに待避可能ですが、国の機関の情報は、海外に退避出来ないため、電磁波パルス爆弾から守る仕組みが必要だと感じています。
詳しい内容については、お問い合わせください。
健康を害してまでの過酷な労働を従業員に強いるブラック企業、その真逆の従業員の健康こそがその企業の生産性を上げるポイントだと認識した経営を勧める、いわゆる”ホワイト企業”が世界的に注目されています。
大企業の健康保険組合や人事部などから聞こえてくる医療費・保険費の負担増への懸念の声！
しかし、企業の生産性という観点から見れば、日本の大企業の平均的な医療費・保険費の負担は、わずか 20 % 程度。その大部分の 70% 以上は、従業員が出勤しているのに、生産性が悪くなっている状態。つまり従業員の健康面での不調改善を問題にするべきだという考え方です。
その中で何が、生産性を落とす原因になっているかと言えば、肩こりや腰痛、うつ状態など、普通に会社に出ても、何となく具合が良くない状態、漢方で言えば「未病」な状態が、企業の生産性を著しく劣化させていることに注目し、従業員の健康増進に力を入れる経営方針を「健康経営」と言います。
世界保健機構（WHO）では、健康の定義を、
Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.
健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。（日本WHO協会訳）
としています。
肩こりや腰痛、うつ状態といった身体的、精神的なもの以外にも、従業員の方々の社会的な充足を含めた健康サポートをすることで、より企業の生産性は上がり、会社と従業員の関係も良くなっていき、ロイヤリティも上がり、企業業績にもプラスのトルネード効果が出てくるわけです。
